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英語の授業のALTと学習指導要領——「ネイティブ・スピーカーや英語が堪能な地域人材」の協力のねらい

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2026年10月15日 / 士心塾 オンライン校

英語の授業にALTなどが入ることは、学習指導要領の「ネイティブ・スピーカーや英語が堪能な地域人材などの協力を得る」という決まりにもとづいている。この決まりは小学校・中学校・高校のすべてにある。文部科学省の解説は、そのねらいを、標準的な英語の音声に接して正確な発音を身に付けることと、英語で考えを述べ相手の話を聞いて理解する機会を日常的に確保することだと説明し、協力を得る相手としてALTのほかに地域に住む外国人や留学生なども挙げている。

出典:文部科学省「中学校学習指導要領(平成29年告示)」本文PDF/文部科学省「高等学校学習指導要領(平成30年告示)」本文PDF/文部科学省「中学校学習指導要領(平成29年告示)解説 外国語編」/文部科学省「小学校学習指導要領(平成29年告示)解説 外国語活動・外国語編」

学習指導要領の決まり(小・中・高)

中学校学習指導要領の外国語科(英語)は、「指導計画の作成と内容の取扱い」の中で、次のように定めている。

「指導計画の作成や授業の実施に当たっては,ネイティブ・スピーカーや英語が堪能な地域人材などの協力を得る等,指導体制の充実を図るとともに,指導方法の工夫を行うこと。」(中学校学習指導要領 第2章第9節 外国語 第2 英語 3(1)キ)

高校の外国語科にも、「指導計画の作成や授業の実施に当たっては,ネイティブ・スピーカーや英語が堪能な地域人材など」の協力を得ることが書かれている(第3款 1(10))。小学校では、外国語活動・外国語科のそれぞれに、「学級担任の教師又は外国語活動(外国語)を担当する教師が指導計画を作成し,授業を実施するに当たっては,ネイティブ・スピーカーや英語が堪能な地域人材などの協力を得る等」と書かれている。

学校学習指導要領の中の場所
小学校(外国語活動・外国語科)「指導計画の作成と内容の取扱い」(1)キ
中学校(外国語科・英語)第2章第9節 外国語 第2 英語 3(1)キ
高校(外国語科)第2章第8節 外国語 第3款 1(10)

ねらいは何か(中学校の解説)

中学校の解説は、この配慮事項について、生徒が「生きた外国語」に触れる機会を一層充実するため、教員やALT等として、積極的に「ネイティブ・スピーカーや英語が堪能な地域人材などの協力を得る」ことを示したものだ、と説明している。

そのうえで、生徒がこうした人々とのコミュニケーションを通して、次のような機会が日常的に確保されることが重要だとしている。

  • 標準的な英語音声に接し、正確な発音を習得する
  • 英語で情報や自分の考えを述べるとともに、相手の発話を聞いて理解する

解説はさらに、こうした人々の協力を得ることが、「生徒が英語に触れる機会を充実」し、「授業を実際のコミュニケーションの場面とする」ことに資する、と書いている。これは、中学校・高校の「授業は英語で行うことを基本とする」という決まりと同じ言葉であり、2つの決まりはつながっている。

協力を得る相手はALTだけではない

解説は、協力を得る人材として、次のような幅広い人々を挙げている。

人材解説の書き方
ALTALTのほかに、次のような人々も考えられる
地域の人地域に住む外国人
外から来る人外国からの訪問者や留学生
経験のある人外国生活の経験者、海外の事情に詳しい人 など

小学校の解説にも、ほぼ同じ人々が挙げられている。解説の挙げ方を見ると、協力を得る相手として、英語を母語とする人だけが想定されているわけではない。

学校・家庭・地域の連携

中学校の解説は、「社会に開かれた教育課程」の理念のもとで、学校、家庭、地域社会が連携し、3者が連携・協働して生徒たちを育んでいく必要性にも触れている。

そのために各学校は、今後一層、家庭や地域の人々と教育活動の方向性を共有化し、具体的な役割や責任を明確にしていくことが大切だ、としている。また、教育委員会としても、校区を越えて地域人材を確保し、各学校で効果的に活用が図れるよう体制整備を進めるなど、学校を支援するシステム構築に努める必要がある、と書いている。

小学校では、学級担任の役割も大きい

小学校の解説は、指導計画は「児童の実態を十分理解している学級担任の教師又は外国語を担当する教師により作成されなければならない」と書いている。高学年の外国語科でも、児童が進んでコミュニケーションを図りたいと思うような題材や活動を扱うことが大切で、そのためには児童のことをよく理解していることが前提になる、としている。

解説は、児童の不安を取り除き、失敗を恐れない雰囲気を作り出すためには、豊かな児童理解と高まり合う学習集団づくりが指導者に求められるとして、「高学年の外国語科においても学級担任の教師の存在は欠かせない」と書いている。

一方で、中・高等学校の英語の教員免許を有する小学校の教師など、専門性を有する教師が専科指導を行うなど、教科化に対応するため専門性を一層重視した校内体制の整備を進めることも大切だ、としている。そのうえで、ネイティブ・スピーカーや英語が堪能な地域人材などの協力を得ることも考えられる、という順に書かれている。

授業での受け止め方(当社の考え方)

ここからは当社の考え方になる。学習指導要領と解説の書き方を踏まえると、ALTなどが入る授業は、次のように受け止めるとよいと考えている。

  • ALTの授業は「英語を聞いて、言ってみる」機会そのものである。解説のいう「標準的な英語音声に接する」時間として、聞き取れなかった言葉は、あとで先生に聞いてよい。
  • 解説は、英語で考えを述べ、相手の話を聞いて理解する機会を「日常的に」確保することが重要だとしている。ALTが来ない日の授業や家庭でも、短い英語のやり取りを続けると、その機会が増える。
  • 英語を話すのは英語を母語とする人だけではない。地域で英語を使う人や、海外での経験がある大人の話を聞く機会があれば、それも同じねらいにつながる。
  • ALTがどのくらいの頻度で授業に入るかは、学校や地域によって違う。詳しくは、通っている学校にご確認ください。

士心塾では

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井本一志(士心塾 代表・CCN ENGLISH)

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